「日本企業がグローバル市場で生き残るために、グローバル人事は今、何をすべきなのか？」をテーマに開催された「GLOBAL HR FORUM JAPAN 2017」。今回は、その中のプログラムの1つ「外国籍社員の本音」を紹介する。同プログラムでは、日本企業がグローバルに理念経営を実現していくために意識すべきことについて、数多くの日本企業の理念と向き合ってきた外国人コンサルタントが、外国籍社員の声を代弁しながら提言を行った。

■日本の企業理念を現地法人はどう受け止めているか

　日本企業が海外現地法人を含めてグローバルにガバナンスを発揮していくには、自社らしさを言語化した企業理念のグローバル展開が欠かせない。一方で、ハイコンテクスト文化が背景にある日本企業が掲げる企業理念は、ローコンテクスト文化の外国籍社員には非常に伝わりづらいと言われる。実際に、日本の企業理念は外国籍社員にどのように受け取られているのか。また、グローバルに理念経営を実現していくために、日本企業は何を意識すべきか。これらについて、日本企業との豊富なビジネス経験を持つ2人の外国人コンサルタントが提言を行った。1人は、リンクグローバルソリューション（以下、LGS）のシニアコンサルタントで、日本企業における外国籍社員の活用についてコンサルタントを行うジョナサン・リンチ氏。もう1人は、LGSのビジネスパートナーで、主に欧米において、日本人駐在員と現地スタッフの連携をサポートするオリビエ・ヴァン・ベネデン氏だ。

　まず、ヴァン・ベネデン氏は、日系企業の現地法人における企業理念やコアバリューに対する理解について、「知らない、あるいは知っていても意味のない内容が多い」との認識を示した。

　「例えば、『チームワーク』というコアバリューが示されていたとしても……