Global HR Forum Japan

日本企業がグローバル競争力を高め、
存在感と成果を高めていくために

■Global HR Forum Japanに込めた想い、課題意識

昨今、企業の競争環境は業種業界を問わずグローバルに拡がり、グローバル市場での環境変化に適応しない限り、生き残ることすら難しくなってきたことは言及する必要すらありえません。商品市場における急速なコモディティ化や価値創出の源泉のソフト化、労働市場の流動化、多様化は加速度的に進んでいます。

このような環境の中、日本企業の人事戦略、人材開発および組織開発施策は、環境適応に遅れ、グローバル競争環境において日本企業の存在感は残念ながら薄まっているようです。「Japan Bassing」と言われるほど日本企業が目立っていた時代はすでに終わり、「Japan Passing」、ときに「Japan Nothing」と揶揄されることすらあるのが現実です。

企業競争優位の源泉が人材力と、人材を生かす組織力にシフトした現代において、日本企業がグローバル競争力を取り戻すためには、日本企業の人事・組織戦略をグローバルの視点で再点検し、再構築することが必要不可欠です。

本『Global HR Forum Japan』はそのための枠組みであり、グローバル視点で日本企業の人事・組織戦略を再点検、再構築するために必要な情報、ナレッジ、ソリューションを一堂に集めるために立ち上げたものです。

■第1回『Global HR Forum Japan 2016』実施

上記の想いを実現に移すために今年2016年に実施した企画が、2016年10月12日、240名を超える参加者と、のべ40人を超える講演者による18のプログラムを展開したイベント、『Global HR Forum Japan 2016』です。

当日は、「海外現地法人・駐在員強化」「グローバル人材育成」「ダイバーシティ&インクルージョン」「インバウンド対応/外国人採用と受け入れ」の4つのテーマを展開しましたが、このイベントに込めた、コンセプト、特徴は下記のとおりです。

1. テーマ性、理論(Theory・Frame)と実践(Practice・Solution)の融合
残念ながら同様の講演型イベントには、ただ著名人の講演をより集めただけのものがあります。また主催側にテーマの知見が無いため、ストーリー性に乏しいケースが散見されます。
私たちはグローバルxHRの領域に知見と経験を持つプロフェッショナルカンパニーとして、日本企業がグローバルHRを考えるうえで必要なテーマ、セオリー、ソリューションをできる限り吟味し、ここに込めました。

2.リアル(Reality)へのこだわり
とはいえ、私たちがグローバルHR領域の全てをカバーできるわけではありません。私たちの限られた知見やソリューションだけではなく、専門性と実効性の高いナレッジやソリューション、経験をお持ちの方々のお力をかりることではじめて、このForumは成立するものです。
その際にこだわったのが「リアル(Reality)」。
すでにグローバル企業として先進的な取り組みをおこなっている日本企業の人事担当者様、海外の現地でHRに携わっているパートナー企業、グローバル人材育成のフロンティアである研究者や専門家の方、それらの方々の知見を統合した形でのForumつくりにこだわっています。

3. ネットワークつくりへの貢献
課題解決のために必要なものは情報や知識だけではありません。もっとも大切なことは、その課題を解決に導いてくれる人や、同じ課題に悩み葛藤している人々との「繋がり(Network)」ではないでしょうか。
「日本企業のグローバル競争力向上に向けて、経営・グローバル人事が必要なこと」というテーマで集まった参加者同士、参加者と講演者、講演者同士、その間に「繋がり」が生まれるようなForumのコンセプトづくりと実施に。今後もこだわっていきたいと思っています。

4. 再現性・実効性の高いForumとして続いていくために
イベントで一時的に得た情報が、現場で本質的に活かされるケースはあまり多くないのが実情でしょう。限られた時間で多くの人たちに発信されたメッセージは、「形」に残っていないケースが多く、現場での再現性に乏しく、実行に移っていかないようです。
本Forumにおいては、そのForum内で実施された内容や発信されたメッセージをできる限り記録に残すことで、再現しやすい環境を創りたいと考えています。
本サイトを立ち上げた意図もそこにあります。ゆくゆくは本サイト内での双方向コミュニケーションができる仕組みを立ち上げ、イベントで発信されたメッセージやソリューションの実践事例や進化したナレッジが見える化され、再共有できるようにしていきたいと考えています。

以上、本Forumは、単なるイベントではなく、また主催企業・講演企業の宣伝・販売促進活動でもなく、「日本企業のグローバル競争力を高めていく」ために必要な枠組み、インフラとして育んでいく所存です。
そのためには、皆様の積極的な関与や提言が必要です。今後とも引き続きご協力、ご指導ご鞭撻のほど、どうぞよろしくお願いたします。